【新生活必見】一人暮らしに必要な費用を初期費用や毎月の生活費別に解説

進学や就職を機に一人暮らしを始めるという人も多いのではないでしょうか。しかし「一人暮らしってどのくらいお金がかかるんだろう…」と心配にもなりますよね。一人暮らしの予算を検討する際、初めに必要な一時的支出（初期費用）と、継続してかかる支出（毎月の生活費）を分けて見積もると全体の費用感を把握しやすくなります。

この記事では、一人暮らしに必要な初期費用と毎月の生活費の内訳を整理し、実際どのくらいの備えが必要か解説します。

一人暮らしの初期費用の目安

初期費用は「賃貸契約関係費」「引越し費用」「家具家電などの生活必需品購入費」等の合計で決まります。賃貸契約関係は家賃数カ月分になりやすく、そこに引っ越し代と家具家電の購入費が上乗せされますので物件条件や時期によって大きく差が出ます。

ここからは、それぞれの内訳と目安、見積もり時のチェックポイント、抑えるコツまで整理します。

また物件によってはプラスで他の費用が加わったり月の半ばから住み始めると日割り家賃（家賃÷1ヵ月の日数 × 住居日数）が発生することもあります。

契約時に必ず確認したいのは、費用発生の有無、金額の根拠、返金の有無です。敷金は退去時の原状回復費用などを差し引いて残額が戻る可能性がありますが、礼金は戻りません。初期費用だけを見ると敷金ゼロが魅力的でも、退去時精算で負担が増える場合もあるため、入居期間の想定とセットで判断すると失敗しにくいです。

契約関係費を抑える代表策として、敷金礼金なしの物件（ゼロゼロ物件）の検討、一定期間の家賃が無料となるフリーレント付き物件の活用、仲介手数料の条件確認などがあります。一方フリーレントの場合は短期解約の違約金が設定されていたり、ゼロゼロ物件も退去時のクリーニング費が定額で高めに設定されていたりと別項目で費用が上乗せされていたりする場合があるため、よく確認して注意しておきましょう。

引越し費用

単身の引っ越し費用は、距離と荷物量、時期で大きく変動します。特に新生活がはじまる2〜4月などの繁忙期は予約が取りにくいため、同じ条件でも通常期より高くなる傾向にあります。

料金を左右する代表要因は、時期、運送先までの距離、荷物量、時間帯指定（午前便など）の有無、エレベーターの有無や階数、といった作業条件です。荷物が少ない人ほど、宅配便の活用や自力搬送を組み合わせることで費用を下げられる余地があります。

では実際にどのくらいを見積もっておけばよいのでしょうか。時期、運送先までの距離、荷物量の条件に基づく引越し費用相場は表の通りです。

参照：引っ越し料金の費用・相場はいくら？総額や安くするコツ｜引越し見積もり･比較【SUUMO】

あくまでも相場観であり、条件が同じでも業者によって差が出たり、平日や午後便に寄せるだけで下がったりする場合もあります。引っ越し代は一度の支出ですが、初期費用全体の中で圧縮しやすい項目でもあります。

家具・家電・生活必需品の購入代

家具家電などは最初に揃える範囲によって費用が変動しやすい領域です。まずは生活において必要なものと後回しにできるものを分けましょう。

個人差はあるもののまずは寝具、冷蔵庫、洗濯機、電子レンジ、照明、カーテン、最低限の調理器具と食器、掃除用具などがあるとよいでしょう。値段は機能やサイズなどによって振れ幅大きいので、事前の予算を決めると初期投資を抑えられやすくなります。反対に、テレビや大型収納、こだわり家具は生活がスタートした後に必要性が見えてからでも遅くありません。

また短期間の居住や転勤の可能性がある人はレンタルのほうが合理的な場合もありますし、長く使う前提なら省エネ家電を新品で買って光熱費を下げるという考え方もあります。さらに、物件設備にエアコン・照明・コンロが付いているかで自身の購入点数が変わるため、内見時に確認して無駄買いを防ぎましょう。

一人暮らしの毎月の生活費の平均と目安

毎月の家賃、生活費は東京など大都市になるほど金額も上がりやすいため地域やライフスタイルで差が出ますが、平均データと自分の生活前提を掛け合わせることで現実的な予算を検討しやすくなります。本記事に記載の平均データは民営借家（賃貸物件）の単身世帯を対象とした2025年度の家計調査の結果を参照しています。

参照：家計調査 家計収支編 単身世帯 詳細結果表 年次 2025年 | ファイル | 統計データを探す | 政府統計の総合窓口

このデータによると一人暮らしの1ヵ月の平均支出が191,453円となっています。条件によって個人差がでるため、平均データは参考程度とし、自身の予算を検討してみましょう。自身で予算を考える際、一人暮らしの毎月の支出は、「家賃などの住居費（固定費）」と「それ以外の生活費（変動費）」に分けるとよいとされています。特に初めての一人暮らしは、雑費や交際費など小さな支出が積み上がって予算を超えることが多いため、平均を目安にしつつ、最初の数カ月は少し余裕を見て、実績が出たら調整する設計にすると継続しやすくなります。

家賃（住居費）の平均支出：50,467円

家賃は支出の中でもインパクトが大きい費用です。一人暮らしにおける1ヵ月の平均支出は50,467円となっています。家賃の目安としては手取りの3分の1以内またはその前後という考え方がよく使われますが、全体の消費支出平均が191,453円ですので約25～30%が住居費に値しています。家賃は立地や設備によって変動します。特にオートロック付きやバス・トイレ別などのこだわりがあるとその分高くなりやすいです。

家賃を検討する際、有効的なのは逆算です。毎月の貯蓄目標、通信費や保険などの固定費、最低限の生活費を先に確保し、残りから家賃の上限を決めると、家賃を払った後に生活が苦しくなる構造を避けやすくなります。

住居費は家賃だけではありません。物件によっては管理費・共益費を支払う必要がありますので、契約時に確認しましょう。家賃が安く見えても共益費が高いと月額は変わらず、保証会社更新料や更新料など年単位の支出も含めると、長期で差が出ることがあります。人によっては駐輪場代などが上乗せされることがあります。まずは毎月確実に出ていく費用を把握するのが基本です。

ここからは状況に応じて月額費用が変動しやすい項目を紹介していきます。

食費の平均支出：42,279円

食費は自炊、中食（惣菜や弁当）、外食の比率で大きく変わり、さらに間食の飲み物やお菓子などは積み上がりやすい費目です。一人暮らしにおける1ヵ月の平均支出は42,279円となっています。そのうち外食は11,461円、菓子類は3,921円とそれぞれ食費支出の約27%、約9%に該当します。

食費を抑えるためには最初に月の上限を決め、外食回数のルール化や買い物頻度の最適化が有効です。社会人の場合は職場の人との付き合いも多くあります。外食をゼロにするより、週何回までと決めたほうが実行性は高く、買い物は回数が増えるほど余計な買い足しが発生しがちです。自炊で節約するなら、安い食材を探すより食材ロスを減らすほうが効きます。作り置きや冷凍を前提に献立を組み、使い切れる量だけ買うことで、無理なく食費が安定します。

水道・光熱費の平均支出：11,129円

水道光熱費は季節と在宅時間で変動します。一人暮らしにおける1ヵ月の平均支出は11,129円ですが、夏と冬は冷暖房で跳ねやすく、テレワークで家にいる時間が長いほど上がる傾向があります。設計と習慣で差が出やすい費目です。ガスは都市ガスかプロパンかで単価が違うことが多く、プロパンは高い傾向にあります。物件選びの段階でガス種別を確認しておくとよいでしょう。

電気やガスのプラン見直しが可能なら検討しつつ、冷暖房の設定温度や扇風機併用、こまめな消灯、節水など基本行動を積み上げると、月ごとのブレを抑えやすくなります。

通信費の平均支出：6,236円

通信費の一人暮らしにおける1ヵ月の平均支出は6,236円ですが、通信費はスマホ料金とネット回線に分けて把握すると節約方法が見えます。特にスマホは、実際のデータ使用量に対して過剰なプランになっているケースが多く、見直しの効果が出やすい項目です。格安SIMへの変更や、オンライン専用プランへの乗り換え、家族割やセット割の適用で下がることがあります。加えて、不要なオプションが付いたままになっていないかを整理するだけでも、月数百円から数千円変わることがあります。

物件によっては無料インターネットが付いており、その場合は回線契約が不要になる可能性があります。ただし速度や品質は物件差があるため、在宅勤務やオンライン授業がある人は、費用だけでなく実用性も確認して検討しましょう。

日用品・雑費の平均支出：11,208円

日用品・雑費は単価が小さくても回数が多く、気づかないうちに膨らむ費目です。洗剤やトイレットペーパーなどの消耗品に加え、衣類や家具なども含まれ、家具・家事用品および被服・履物の一人暮らしにおける1ヵ月の平均支出は11,208円です。こういった日用品類はちょっとした買い足しが積み重なるので、月額の上限を決めて管理するのが効果的です。定番品を決めて迷う時間と買い間違いを減らしたり、在庫の上限を決めたりして、足りないより余らせないことを優先すると家計が整います。

娯楽費の平均支出：18,879円

娯楽費は生活の満足度に直結することもあり、教養娯楽費の一人暮らしにおける1ヵ月の平均支出は18,879円と比較的大きい金額です。状況によっては一気に増えやすい費目のため、キャッシュレス明細や家計簿アプリで自動的に金額を見える化すると管理しやすくなります。費用を感覚で抑えようとするとストレスが増え、反動で使うこともあるため、数字で把握して調整するほうが長続きします。

娯楽費は削るより、満足度が高い使い方に寄せる発想が有効です。頻度を下げる、単価を下げる、代替手段を用意するなど、自分の価値観に合わせて最適化しましょう。

保健医療費の平均支出：8,298円

保健医療費の一人暮らしにおける1ヵ月の平均支出は8,298円ですが、医療費は個人差が大きく、コントロールするのは難しい費目です。定期通院費のほか、急な体調不良に備えて少額の予備費を用意しておくと安心です。一人暮らしでは、病気やけがのときに生活が回らなくなることもコストになります。日頃の健康管理や、体調を崩したときの備蓄を整えることも、広い意味での支出対策です。

貯蓄の必要性

生活費とは別に急な出費に対応できる現金を確保するという意味である程度の貯蓄も重要です。貯蓄は余ったらではなく先取りが基本です。給料日に自動で別口座へ移す、積立定期や自動積立を使うなど、意思ではなく仕組みで貯めると継続しやすくなります。

目安は収入の一定割合から始め、最初は少額でも構いません。大切なのは毎月の黒字構造を作ることで、慣れてきたら割合を上げるほうが現実的です。

貯蓄を除く7項目の1ヵ月の平均支出の合計は148,496円ですが、一人暮らしの1ヵ月の平均消費支出が191,453円であるように今回挙げたもの以外にも細かな支出が見込まれます。

収入（手取り）や仕送りに対し、支出の割合が多い場合はいざというときに困難な状況になるかもしれません。一つひとつの項目の見直しや管理など日常的に取り組みましょう。

まずは無理のない予算で始めよう

一人暮らしの費用は、初期費用と毎月の生活費を分けるだけで見通しが一気に良くなります。最初に大きな支出の全体像を作り、次に毎月の固定費と変動費を設計すると、赤字の原因が特定しやすくなります。家賃は月々の負担だけでなく、初期費用の規模にも影響します。管理費込みで比較し、年単位の費用も月割りで考えると、長期で無理のない住居費が決められます。

一度決めた予算は、実績に合わせて調整していくのが現実的です。予算は社会人や学生など立場によっても異なります。最初の数カ月で支出を見える化し、固定費から順に整えていけば、貯蓄も含めて安定した一人暮らしを始められます。

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