米国株式の上値余地は小さいか

アメリカのCPIと小売売上高は堅調な個人消費とインフレ高止まりを示唆

2月14日と15日にアメリカのCPI（消費者物価指数）と小売売上高が発表されました。まずはそれぞれの推移をグラフで見てみましょう。

グラフを見ると、CPIは市場予想を若干上振れて緩やかな低下に留まり、インフレが当面高止まりする懸念が高まりました。

また、小売売上高は昨年の11月と12月に減少が続き消費減速の可能性が高まっていましたが、今年1月に大幅上昇したことで消費者の支出の強さが改めて示されました。

両指標からは、米国の景気が想定以上に底堅く、インフレがなかなか収まらない可能性が示唆されます。

米国長期金利は上昇し株式市場にも逆風になる可能性

足元の堅調な経済や高止まりするインフレ率により、FRBの金融引き締めが長期化する懸念が高まり、米国長期金利が再び大きく上昇しています。まずは米国長期金利とS&P500指数の推移を見てみましょう。

グラフを見ると、米国10年債金利は足元の雇用、景気、インフレの経済指標を受けて再度上昇に転じていることが分かります。

また、S&P500指数は世界経済の見通しが改善に転じていることなどから、2023年に入り上昇基調が続いていることが分かります。

2022年の下落相場で多くの投資家が株式の保有比率を落としていた分、短期的には買い戻しによる株価上昇が続く可能性がありますが、その持続性と反動には注意が必要かもしれません。

• 当記事は、アイザワ証券のラップサービスの一つ「スーパーブルーラップ」のファンドマネージャーである三井郁男が作成したレポートを、添田恭平が再構成したものです。
• 「スーパーブルーラップ」の詳細はこちらから

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