日本中で愛されているＢ－Ｒ サーティワン アイスクリーム（2268　以下、サーティワン）。専門店ならではの多彩なフレーバーと「選ぶ楽しさ」で知られる同社は、投資家の間でも「自分へのご褒美」がもらえる銘柄として根強い人気を誇ります。
今回のコラムでは、デジタル化でより便利になった株主優待の詳細を中心に、過去最高益を更新し続ける同社の業績動向や最新の株価状況について詳しく解説します。

1.デジタルでより身近に：注目の株主優待制度

サーティワンの株主優待は、全国の店舗で商品と引き換えができる「eGift（電子ギフト）」です。以前の紙の優待券からデジタル形式へ移行しており、スマートフォンでバーコードを提示するだけで利用できるのが特徴です。
優待の権利は毎年6月末および12月末の株主名簿に記載された株主に与えられ、保有株式数に応じて以下の内容が贈呈されます（年間でこの2倍の額となります）。

贈呈時期は、6月末の権利確定分が9月中旬、12月末分が翌年3月末となっています。店舗でQRコードを読み取り、画面に表示されたバーコードを提示するだけの手軽さは、同社が進める「デジタル化」戦略の一環でもあります。

2.4年連続過去最高売り上げを達成：盤石の業績動向

優待の魅力もさることながら、特筆すべきはその圧倒的な成長性です。2025年12月期の連結業績は、売上高が前期比11.7%増の342.9億円、営業利益は17.1%増の27.7億円、親会社株主に帰属する当期純利益は14.7%増の17.7億円となり、4年連続で過去最高売上高を更新しました。
この好調を支えているのは、同社が推進する「長期経営計画」の4つの柱です。

1. ブランドパワー強化： 「スーパーマリオ」や「ポケットモンスター」といった人気キャラクターとのコラボレーションや、自分へのご褒美需要を捉えた「31 パティスリー」の投入が奏功しました。
2. デジタル化： 公式アプリ「31Club」の会員数は1090万人を突破し、会員による売り上げが全体の43%を占めるなど、強力な顧客基盤を構築しています。
3. スマート31：サプライチェーン・マネジメントの最適化で昨今のコスト上昇を抑制。原材料高騰の中でも高い利益率（営業利益率8.1%）を維持しています。
4. 販売拠点拡大： 店舗数は1066店舗（国内）に達し、さらにポーションカップ販売拠点や自動販売機の設置、台湾・ハワイでの海外展開も積極的に行っています。

こうした好業績を背景に、2025年12月期の年間配当は前期の50円から80円（特別配当20円を含む）へと大幅な増配が実施されました。

3. 株価推移と市場の評価

2026年4月21日時点のサーティワンの株価は4070円前後で推移しています。最低購入代金は約40万7000円（100株単位）となります。
市場指標を見ると、PER（株価収益率）は21.8倍程度、PBR（株価純資産倍率）は2.6倍程度となっており、業界首位のブランド力に見合った評価を受けています。
株価は雲上で推移しており、テクニカル指標ではMACDが強気サインを示すなど、安定した動きを見せています。

【サーティワンの週足チャート（2026年4月17日まで）】

4.今後の展望：さらなる高みを目指す「31 in ’31」

サーティワンは、2031年に税引前利益31億円をめざす「31 in ’31」というビジョンを掲げています。2026年12月期の通期予想についても、売上高358.3億円、当期純利益18.0億円と、さらなる増収増益を見込んでいます。
なお、4月23日に発表した2026年12月期第1四半期（1-3月）の連結営業利益は4.0億円（前年同期比4.2％減）、連結純利益は2.7億円（前年同期比12.4％増）となりました。同社では、営業減益となったものの、外的要因とビジネス成長に伴うコスト上昇を加味した通期業績予想の第１四半期目標を上回ったとしています。

まとめ

サーティワンは、「eGift」という利便性の高い株主優待を提供しつつ、4年連続過去最高売上更新という確かな成長を遂げている優良企業です。物価上昇の影響を受ける経済環境下においても、戦略的なコスト抑制とデジタル活用により利益を伸ばし、株主還元にも積極的な姿勢を見せています。
甘いアイスクリームを優待で楽しみながら、企業の着実な歩みを共に見守ることができる銘柄として、個人投資家にとって非常に魅力的な選択肢の1つといえるでしょう。

記事提供：DZHフィナンシャルリサーチ「いまから投資」（https://imakara.traders.co.jp/）
※本記事は提供先より原文のまま掲載しています

ご留意事項

金融商品等の取引に関するリスクおよび留意点等

お客様にご負担いただく手数料について

免責事項

本資料は証券投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終決定は、お客様ご自身による判断でお決めください。本資料は企業取材等に基づき作成していますが、その正確性・完全性を全面的に保証するものではありません。結論は作成時点での執筆者による予測・判断の集約であり、その後の状況変化に応じて予告なく変更することがあります。このレポートの権利は弊社に帰属しており、いかなる目的であれ、無断で複製または転送等を行わないようにお願いいたします。