コロナ禍で“優勝劣敗”進む映画市場

2019年に映画市場は、過去最高の年間興行収入2611億円を記録した。しかし翌2020年には、コロナウイルス流行により同1432億円まで落ち込むなど大きな打撃を受けた。2021年も苦しい展開が続いたが、2022年には同2131億円、2023年には同2214億円とコロナ前の2019年には及ばないものの、着実な回復を見せている。2024年現在さらなる人流回復が期待される中、コロナ禍で大きく変化した映画を取り巻く環境について整理したい（文中の各興行データの出典は映連）。

まず映画市場にとって最も大きな変化は、在宅時間の増加に伴う、アマゾンプライムビデオやネットフリックスに代表される定額映像配信サービスの台頭である。鑑賞料金の値上げが進む映画館にとって、安価で手軽な配信サービスの定着は悩みの種だ。映画館ならではの体験価値の提供がこれまで以上に求められるようになっている。

また、映画のヒットの在り方も変化してきている。ヒット映画の定義として、興行収入で10億円というラインがある。2019年以前のデータでは、興行収入10億円の映画が年間の映画製作本数に占める比率は5％程度であった。ところが、2023年には4％程度まで落ちている。興行収入が回復する中でのヒット本数の減少は、上位の一部作品に興行収入が集中していることを示している。こうした“優勝劣敗”が進む背景には、先述の定額配信サービスの台頭もあるが、SNSが多大な影響を与えていると考えられる。SNSが普及した昨今、映画やドラマの評価はすぐに“シェア”される。レビューを見た友人や他のSNSユーザーが、作品を鑑賞してまた“シェア”する。そんな具合に、人が人を呼び、
“バズ”った作品がより”バズ”る、いわば”雪だるま式”のヒットの構図が出来上がっているのだ。単に巨額の製作費を投じ、大々的なテレビコマーシャルを打つ以上に、いかにSNSを味方につけ“バズ”らせるかが、映画の成否にとって重要になってきている。

もう一つの近年のヒット映画の傾向として、アニメ映画の増加が挙げられる。2020年に国内の歴代興行収入記録を更新した「⿁滅の刃」が記憶に新しいが、2023年には興行収入上位10作品のうち、実に6作品をアニメ映画が占める結果となった。アニメ映画には、SNSとの親和性が高い点や、コアなファン層を多く抱えているといった特徴がある。ライト層の足が映画館から遠のく中、来場特典等の効果でコアなファンを中心に複数回鑑賞されるケースも少なくない。そのため、比較的ロングランでのヒットとなり、先述のような”バズ”につながりやすい。映画製作サイドも、原作となる有力な漫画等のIPをいかに獲得するか、という点に砕身しており、原作獲得競争は激化している。その際には、⾧年のリレーションや実績などが評価される傾向があり、本レポートでも紹介している東宝（9602、東証プライム）や、豊富なアニメ製作実績を持つ東映アニメーション（4816、東証スタンダード）をグループに持つ東映（9605、東証プライム）などに有利に働きやすい。また近年配信サービスを通じて日本のアニメは世界的にも人気が高まっており、国内に留まらない、グローバルな一大産業としての飛躍にも大いに期待したい。

※「以新伝心」は、新しい出来事に着目し、心に伝えることをコンセプトにしたコラムです。投資の推奨を目的としたものではありません。

ご留意事項

金融商品等の取引に関するリスクおよび留意点等

お客様にご負担いただく手数料について

免責事項
本資料は証券投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終決定は、お客様ご自身による判断でお決めください。本資料は企業取材等に基づき作成していますが、その正確性・完全性を全面的に保証するものではありません。結論は作成時点での執筆者による予測・判断の集約であり、その後の状況変化に応じて予告なく変更することがあります。このレポートの権利は弊社に帰属しており、いかなる目的であれ、無断で複製または転送等を行わないようにお願いいたします。